テイクアウト・デリバリーでGoogleマイビジネスを活用！？
その方法とメリットを解説
Googleマップに新機能が追加
全国的な広がりにより、企業活動に大きなダメージを与えた新型コロナウイルス。飲食店も例外ではなく、その多くが実店舗での営業自粛を余儀なくされ、売上が大幅に減少しました。
そうしたなか注目を集めたのがテイクアウト・デリバリーサービスです。店内でなくても料理を提供できると、たくさんの飲食店が積極的に参入。その数は今も増えています。
飲食店のこの動きを見て、Googleマイビジネスなど、実店舗向けのサービスを提供しているGoogleも、「モバイルアプリ版のGoogleマップ」に新機能を実装しました。それが「テイクアウト・デリバリーボタン」です。
このボタン機能により、テイクアウト・デリバリーサービスを提供している飲食店は、お持ち帰りや宅配ができる店舗としてピックアップされます。ユーザーにテイクアウトまたはデリバリーに対応していることを効果的にアピールできるようになりました。
テイクアウト・デリバリーボタンの設定方法とは？
テイクアウト・デリバリーボタンによってフィルタリングされたGoogleマップに、自社の飲食店を表示させるためには、Googleマイビジネスでの設定が必要になります。具体的にどこをどのように設定すればいいのかご説明します。
【1】Googleマイビジネスの管理画面にログインし、左部分に表示されている「情報」をクリックします。
【2】そうすると、現在登録している店舗情報が表示されます。下にスクロールし、「属性」のなかの「食事」をクリックします。
【3】表示されたポップアップのなかで「テイクアウト」と「非接触デリバリー」を選択し、「適用」をクリックします（検索窓でも探せます）。
【4】その後、「メニュー」で、テイクアウトまたはデリバリーができる商品を登録し、ユーザーに対象の料理の情報を伝えましょう。
これでGoogleマイビジネスの設定は完了です。あとは登録した内容がGoogleマップに反映されるまで待つだけです（反映には時間がかかる場合があります）。
登録内容がGoogleマップに反映されると、ユーザーがテイクアウト・デリバリーボタンを押したときに、そのユーザーの位置情報に基づいて店舗情報が表示されます。
テイクアウト・デリバリーサービスでGoogleマイビジネスを利用するメリット
テイクアウト・デリバリーサービスで、Googleマイビジネスを利用することには以下のようなメリットがあります。
簡単に情報を登録できる
すでに情報が登録されているのなら、簡単にテイクアウト・デリバリーボタンを設定できます。はじめてGoogleマイビジネスを利用する場合でも、手順に沿って登録を進めれば、容易にアカウントをつくれます。いずれもそれほど時間を取られる作業ではないので、ぜひ登録することをおすすめします。
無料で利用できる
テイクアウト・デリバリーサービスを導入するときは、通常、出前館やUber EATSなどを利用することになります。ですが、こうしたサービスは基本的に手数料がかかります。
一方、Googleマイビジネスは無料で利用できます。出前館やUber EATSなどのように費用がかかるものではありません。なるべくコストをかけずにテイクアウト・デリバリーサービスを取り入れたい飲食店にとっては、最適なツールになるのではないでしょうか。
利用者数が多いプラットフォームでサービスをアピールできる
モバイルアプリ版のGoogleマップは3,936万人（2018年時点）もの利用者を誇るアプリです。そのプラットフォームのなかでサービスをアピールできることは大きな魅力といえます。お持ち帰りや宅配ができることを伝えても、利用者が少なければ意味がありません。Googleマイビジネスを利用すれば、多くのユーザーに対して効果的な認知拡大、ひいては集客促進が期待できます。
テイクアウト・デリバリーサービスは飲食店に多くのメリットをもたらしてくれます。実店舗で営業できるようになっても、引き続き導入しておきたいサービスといえます。ですが、飲食店のなかには費用を抑えながらお持ち帰りや宅配サービスを続けたいところもあるはずです。そうした飲食店は、費用がかからないGoogleマイビジネスをテイクアウト・デリバリーサービスで活用してみてはいかがでしょうか。
参考
https://www.tenpo.biz/tentsu/entry/2020/04/16/100000
Googleマップ上にテイクアウト・デリバリーのボタンが登場！店舗情報の更新方法は？
https://meo.omotenashi.com/corona-measures-at-restaurants/
新型コロナ対策で持ち帰りや宅配などのデリバリーを開始したらまずはGoogleマイビジネスに登録しましょう
https://news.mynavi.jp/article/20181225-746549/
2018年国内インターネットサービス利用者数ランキング、第1位は？
