飲食店のDXがコロナにより加速！さらなる可能性を探る

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飲食店のDXがコロナにより加速！さらなる可能性を探る

2022.05.27

飲食店のDXがコロナにより加速！さらなる可能性を探る

近年耳にする機会も増えた言葉「DX」。
「デジタルトランスフォーメーション（Degital Transformation）」を略したものです。簡潔に表現すると「デジタル化」となり、以前から様々な業種で推進されています。
しかし、身近には散在する情報があるばかりで、実際にどのような形で飲食店に利用できるのかがわかりにくいかと思います。

そこで今回の記事では下記についてご紹介いたします。
DXの基本
飲食店で活用するメリット
手始めに導入したいツール
DXがお店を良くするなら導入してみたい、とお考えでしたらぜひ参考にしてください。

飲食業でも注目されるDXとは？

先程は、DXをシンプルに「デジタル化」と表しました。しかし実際は、単にこれまでアナログだったものをデジタルに替えるだけではDXといえません。厳密には、デジタル化することでビジネスモデルを変えるのがDXです。
例えば、これまで手書きで注文をとっていたものをハンディターミナルを導入しただけでは、DXというには不十分かもしれません。しかし、注文データを分析し、発注の効率化をしたり、新たなメニュー開発の参考にしたりとなれば、DX化したといえるでしょう。
このようにデジタル化して便利にするところに留まらず、もう一歩踏み込んで、デジタルだからこそできることで業務を効率化したり、顧客へのサービスを向上したりするのがDXです。

飲食店がDXで得られるメリット

飲食店がDX化すると多くのメリットが得られます。ただし何か1つのツールを導入するとメリットが1つ増えるというものではなく、1つのツールが複数のメリットをもたらすことが一般的です。逆に1つのメリットをもたらすツールが複数あることもよくあります。
またメリットは飲食店側だけでなく、お客様側にももたらされる場合がほとんどです。
ここでは、飲食店がDXで得られるメリットの代表的なものをご紹介します。

省力化による人員削減

DXツールを導入すると、これまで人の手で行っていた作業をツールに代替させられるため、従業員の作業を減らすことができます。
たとえば、ハンディターミナルと連携したレジシステムを導入する場合を考えてみましょう。この場合、注文を入力した時点で会計金額が算出され、売上も自動で合計されますので、会計時や営業終了時に従業員が計算する必要がなくなります。計算することが少なくなる分、従業員が少なくても済む可能性があります。
特にコロナ禍以降、飲食店での人手不足が顕著になっていますので、少ない人員で営業を回せるのは大きなメリットとなるでしょう。

非接触による安心感の向上

Wi-FiやBluetoothを利用して離れたままで情報のやり取りができるDXツールを導入すると、従業員とお客様・従業員同士の接触機会を少なくすることが可能です。
モバイルオーダーではお客様は手元の端末から注文を入れられ、従業員に直接伝える必要がありません。また、注文内容も従業員が仲介することなく厨房に直接届きますので、従業員同士が伝達しなくても伝わります。
コロナウイルスの感染予防のため、飲食店は多くの対策を必要とされ、お客様も対策の程度でお店選びをするようになりました。このような時代には、非接触という安心感がお店の強みの一つとなるでしょう。

新たな集客手法の獲得

かつては「店頭の看板を見て」とか「人に紹介されて」など、お店や人との直接的な経験が来店につながっていました。しかし今ではデジタル媒体が新たな来店動機となっています。
多くの人がスマートフォンを常時携帯する時代になったため、インターネットを介した情報のやり取りが一般化したからです。SNSはその顕著な例ではないでしょうか。今まで知らなかった飲食店の情報を会ったこともない人から受け取り、そのままネットで予約を入れることも珍しくありません。
これからはDXを駆使することで、これまでの常識にはない集客が可能となります。

時間や原材料のロスの縮小

これまでは従業員の勘に頼っていた作業を、DXを活用して視覚化することで、作業時間や原材料の無駄を少なくすることも可能です。
これは、発注が一つの例となります。POSレジでは、その日に受けた注文が一覧表示できるので、商品の出数から使用した食材の種類・量が簡単にわかります。さらに、高度な設定が可能なものでは、使った材料そのものの量も算出可能です。
これにより、発注のための時間を減らせるだけでなく、余計な発注も少なくなるため経営の効率化を進められます。

顧客データの収集

これまでは直接質問するなどで集めていたお客様の情報を、容易に集められるようになります。
DX化が進めば、飲食店とお客様は何らかの形でデジタルでのつながりができます。たとえば、予約管理システムを利用するとお客様の連絡先が手に入るだけでなく、いつ来店したか何人で利用したかといった情報も紐付け可能です。
これらを利用することで、新たな集客や販売施策を立てることもできますので、顧客データを収集できることも大きなメリットの一つです。

飲食店が導入したいDXツールの代表例

では、これからDX化を進めるにあたってどのようなツールがあるのでしょうか。すでに定番化したものから、浸透はこれからというものまでありますが、ここではDX化の手始めとして導入していただきたいものを紹介します。

キャッシュレス決済

いまや、ほとんどの飲食店が何かしらのキャッシュレス決済に対応しているかと思います。しかし、これからはより多くの種類に対応していくことが必要となるでしょう。
単に現金を持ち歩きたくないという希望とともに、コロナ禍以降は他者との接触機会を避けたいという要望も増えています。お客様のお店選びの基準となる可能性があるため、キャッシュレス決済が利用できない状況は避けたいところです。
キャッシュレス決済は、大きく分けるとキャッシュカードや交通系・小売系ICカード、QRコードに分類され、人によりどの種類をメインに使うかが分かれます。
キャッシュレスが使えないために来店しないというお客様を出さないよう、各種に対応して機会損失を最小限に抑えるようにしてください。

モバイルオーダー

モバイルオーダーも単なる利便性にとどまらず、他者との接触を減らすという点でも導入を進めていきたいツールです。
すでに触れていますが、これから先「非接触」はお客様のお店選びの際のキーワードの一つとなるでしょう。モバイルオーダーに慣れたお客様は、従業員と接触することに抵抗を感じることも考えられます。
モバイルオーダーは、お客様のスマートフォンやタブレットを注文用端末とするため、システム導入の初期費用が低く抑えられます。人員削減やミスの軽減などのメリットもありますので、早い段階で導入を検討したいツールの一つです。

予約管理システム

予約管理システムも、一度利用すると手放せなくなるツールの一つといえるでしょう。
いまや予約管理システムはネットからの予約に対応しており、24時間予約受付が可能です。お客様が都合の良いタイミングで予約できるため、機会損失を抑えられます。
また、開店準備中や営業中に予約の電話に対応しなければならないことは、作業を中断させられるため効率が悪化しますし、従業員のストレスにもつながるでしょう。ネット予約可能な管理システムでは、従業員の都合の良い時間に対応すればよいので、これらの時間のムダやストレスも減らせます。
機会損失や経費の削減につながりますし、労働環境もよくできますので、導入を検討する価値が十分にあるツールではないでしょうか。

顧客台帳システム

これまで、顧客台帳を持っている飲食店はあまり多くなかったのではないかと思いますが、DXが進むことによって一般化していくでしょう。
従来は個人の知識や勘などに頼っていて、店舗として十分にできていなかった顧客サービスが、顧客台帳を整備することにより向上させられることには大きなメリットがあります。お店の従業員全員から同じように良い待遇をされると、お客様がお店に持つ印象が良くなるからです。
顧客台帳システムは、デジタル化の利点の一つである“情報の共有化”と最も良い相性を示します。現在、顧客台帳を利用していない場合も、アナログで顧客管理をしている場合も、デジタルの顧客台帳システムを導入してみてください。

SNS

SNSは飲食店にとって最も導入が簡単なDXといえるでしょう。
というのも、SNSは無料で利用開始できるからです。LINE・Facebook・Instagram・Twitterなら、いずれも無料で始められます。
かつては飲食店が情報を発信しようと思うと、何らかの形で費用が必要でした。また情報を届けられる範囲も限られていました。それが無料で、しかもうまく活用すればかなり広範囲に届けられます。
運用には多少知識やコツが必要ですが、得られるメリットと比較すればやらないのは損だといえます。一番始めやすいDXといえますので、ぜひ早めに始めてみてください。

私たちの生活にデジタル機器はかなり浸透し、飲食店でも多く取り入れられてきています。しかし、それが営業のあり方そのものを変化させているかといえば、まだまだといえるのではないでしょうか。
DXは、紙とペンがパソコンに変わることではありません。デジタルだからできることで飲食店もお客様も便利に快適になっていくことです。
これまで慣れ親しんだものを手放すのは難しいものですが、少しずつ推し進めて新しい時代にも生き残れるお店にしていきましょう。