近年、新型コロナウィルスの影響もあり多くのデリバリーサービスが運営されています。
内食・外食に次ぐ3つ目の選択肢として、中食形態の一つであるデリバリーに対する消費者の注目も集まっています。
このような中、新たにデリバリーを始めたり、今以上にデリバリーに力を入れたりする飲食店も出てくるでしょう。
そこで今回は、2021年最新版となるおすすめのデリバリーサービスを9社、紹介してまいります。
また、デリバリーサービスを選ぶ際に注目してほしいポイントも併せてお伝えいたします。
比較検討の参考にしていただいて、納得のいくデリバリーサービス選びをしてください。
飲食店におすすめのデリバリーサービス9社
ここ数年、新規に参入する企業がある一方、撤退や他サービスとの統合などもあり、デリバリーサービスの顔ぶれも大きく変わりました。
また、各サービスは徐々に対応エリアを広げて、以前と比べ会員数、掲載店舗数を伸ばしています。
2021年最新版のデリバリーサービス9社の状況をお伝えします。
1.Uber Eats
| 会員数 | 322万人（2020年6月末時点） |
|---|---|
| 掲載 店舗数 |
30000店舗以上 |
| 手数料 | サービス利用料35% |
| 対応 エリア |
全国33都道府県、41エリア |
| URL |
今や飲食店のデリバリーの代名詞ともなっているのが「Uber Eats」、世界シェアNo.1の外資系サービスで日本上陸は2016年です。
一般人が個人事業主として配送員になることで、急激に対応エリアを広げ、会員数・掲載店舗数も増加しています。
広く知られているサービスのため、店舗がデリバリーをやっていることを多くの人に認知してもらうのに好都合です。
2.出前館
| 会員数 | 600万人（2020年11月時点） |
|---|---|
| 掲載 店舗数 |
約40000店舗（2020年11月時点） |
| 手数料 | 配送代行あり：初期費用2万円※、サービス利用料40% 配送代行なし：初期費用2万円※、サービス利用料10% ※2021年8月時点では無料 |
| 対応 エリア |
全国 |
| URL |
Uber Eatsと知名度を二分する、日本国内最大級のフードデリバリーサービス。
2020年12月21日から「LINEデリマ」と完全統合し、事業領域を拡大しています。
配送代行をしてもらう際のサービス利用料が他社と比べて割高となっているのがハードルです。
ただし、配送員の質が高く、トラブルになりにくいメリットがあります。
3.楽天ぐるなびデリバリー
| 会員数 | ぐるなび会員数：2116万人（2021年4月1日時点） 楽天グループのIDと連携した会員数：455万人（2021年3月時点） |
|---|---|
| 掲載 店舗数 |
12000店舗以上 |
| 手数料 | 要問い合わせ |
| 対応 エリア |
全国 |
| URL |
2021年7月1日、ぐるなびが「楽天デリバリー」を継承する形でスタートしたサービスです。
ぐるなびが保有している飲食店とのつながりと楽天グループの会員数の両者の強みを活かすことで今後の発展が期待できます。
飲食店にとっては、楽天のいろいろなサービスを利用している人に知ってもらえるのがメリットでしょう。
4.Chompy
| 会員数 | 約5万人（2021年1月時点） |
|---|---|
| 掲載 店舗数 |
500店舗以上 |
| 手数料 | 初期費用10万円、サービス利用料30％ |
| 対応 エリア |
東京都内の一部 |
| URL |
2020年2月にサービスを開始した比較的新しいデリバリーサービスです。
個人店の加盟が多いのが特徴で、アプリには料理人（オーナー）の顔写真を掲載するという独特の機能があります。
事前予約をしたランチでは手数料が無料という「らくとく便」というサービスなどで他との差別化を図っています。
対応エリアが狭く、初期費用が高いので、加盟へのハードルは少し高めです。
5.menu
| 会員数 | 約27.5万人（2020年6月時点） |
|---|---|
| 掲載 店舗数 |
約60000店舗 |
| 手数料 | 初期費用5万円（条件により無料）、サービス利用料34％ |
| 対応 エリア |
43都道府県 |
| URL |
2020年4月にサービス開始。まだ、スタートからの期間が短いにもかかわらずユーザー数、加盟店数が急増中の注目のデリバリーサービスです。
Uber Eatsや出前館と比べて、手数料率が低いのがメリットです。
また、店舗の営業時間に合わせて24時間体制であることもユニークなところ。
ユーザーに向けたプロモーションをmenuが行なってくれるなどの魅力もあるのですが、入金が月に1度という点がデメリットとなります。
6.fineDine
| 会員数 | 非公表 |
|---|---|
| 掲載 店舗数 |
1000店舗以上 |
| 手数料 | サービス利用料40％ |
| 対応 エリア |
東京都、神奈川県内の一部 |
| URL |
2020年4月にスタートしたデリバリーサービス。
宅配すしの「銀のさら」を運営する企業が提供するサービスで、デリバリーの実績が豊富な点で信用は高いといえるでしょう。
掲載に際して審査があることで加盟飲食店のクオリティが高く、高級志向の女性会員が多いとされています。
7.Wolt
| 会員数 | 非公表 |
|---|---|
| 掲載 店舗数 |
1000店舗以上 |
| 手数料 | サービス利用料30％ |
| 対応 エリア |
20都道府県（2021年7月） |
| URL |
2020年3月に、フィンランドの企業が日本でのサービスを始めたばかりなので、知名度の点ではまだ低いデリバリーサービスです。
配送員になるためには適正テストを通過しなければならないため、配達員のサービスレベルが高いといわれています。
サポートが充実しているためユーザー満足度が高いところ、個人店の加盟が多いところが特徴です。
8.foodpanda
| 会員数 | 非公表 |
|---|---|
| 掲載 店舗数 |
非公表 |
| 手数料 | サービス利用料30％～35％ |
| 対応 エリア |
全国22都道府県、29都市 |
| URL |
ドイツに本社がある企業のサービスで、2020年9月に日本でのサービスをスタートしています。
新規参入が多いデリバリーサービスの中でも、最も後発となるサービスの一つです。
後発でありながらも、対応エリアを拡充するペースには勢いがあります。
このサービスの特徴は、注文数に応じて手数料率が変わる点です。
注文数が多ければ、他サービスに比べて手数料が割安になりますが、注文数が少ない場合にはそのメリットがなくなる点に注意が必要です。
9.DiDi Food
| 会員数 | 非公表 |
|---|---|
| 掲載 店舗数 |
8000店舗以上（2021年6月時点） |
| 手数料 | 要問い合わせ |
| 対応 エリア |
全国7エリア（2021年8月4日時点） |
| URL |
中国発のフードデリバリーサービスで、2020年4月7日に大阪市の一部でサービスを開始しました。
Uber Eatsなどと同様、配送員が配送を代行しますので、自社で配送手段を持たない店舗でも加盟できます。
対応エリア数が少なく、西日本を中心に展開していますので、東日本にある飲食店はもう少し待つ必要がありそうです。
デリバリーサービスを比較検討する際の4つのチェックポイント
現在では、多くのデリバリーサービスが存在し、それぞれにサービス内容が異なっています。
加盟するためにはある程度の労力が必要で、加盟後のサービスの乗り換えも容易ではありません。
ですから、後悔しないためには事前の比較が重要です。
特に、利益に直結する4つのチェックポイントをピックアップしましたので、候補が複数あって迷ったときにはこれらの視点から比較をしてみてください。
1.手数料
手数料は大きく分けると、「初期費用」と「注文ごとのサービス利用料」、「月額利用料」に分かれます。
「初期費用」はサービス加盟時に必要となるもので、始める際の障壁となるものの一つでしょう。
長期間加盟し続ければ少しずつ回収できますが、短期間で撤退する場合には大きな損失となります。
ただ、初期費用が無料のサービスや期間限定で無料としているサービスもありますので、初期投資を控えたいのであればそのようなサービスを検討するとよいでしょう。
「注文ごとのサービス利用料」は、売上代金の一定割合をデリバリーサービスに収めるものがほとんどです。
これは、売上がなければ負担が発生しない半面、販売するごとに費用となりますので、原価と同じように考える必要があります。
しっかりと利益が確保できるように、商品の価格設定を見直しましょう。
「月額利用料」は、専用タブレットをレンタルする場合などに発生します。
これは、注文数と関係なく毎月かかるものなので、できるだけ支払う必要がないサービスを、もしくはより安価で済むサービスを選ぶように心がけてください。
2.対応エリア
そもそも店舗が対応エリア外であれば、加盟することができません。
ただし、各サービスとも対応エリアを広げていっていますので、現時点でエリア外だとしても、じきに対応エリアとなることもあります。
近いうちにエリア内となる可能性があるのであれば、それまで待つという方法も考えられます。
3.会員数
会員数が多いに越したことはないのですが、あくまでも目安程度に考えておくのがよいでしょう。
といいますのも、重要なのはサービス全体での会員数ではなく自店から配送できる範囲内にいる人の数だからです。
しかし、残念ながら自店の配送エリア内の人数を知ることはできません。
自店の店先に立ち、どのデリバリーサービスの配送員が多く通っているかで、近隣の会員数が多そうなサービスを見極めるなどをするのがよいのではないでしょうか。
4.最低注文料金
デリバリーサービスによって、注文が一定金額を超えないと別途配送料が発生することがあります。
お客様は余計な負担をしたくないので、この設定金額によってお客様からの注文の数が変わってきます。
最低注文料金が、自店にとってのマイナスが少ない設定になっているか、加盟する前にしっかりと確認しておきましょう。
これから先、新型コロナウィルスの影響が収束に向かうとしても、飲食店にとってはデリバリーを収益の柱としておくことは大きな強みになるでしょう。
ただし、どのデリバリーサービスを利用するかで結果は大きく変わってきます。
使い勝手や利益率などを比較検討して、お店にとってよい選択ができるよう参考にしてみてください。
